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投信ｅメール

投資信託には元本割れとなるリスクがあります。くわしくはこちらをご覧ください。

投信ｅメール 基準価額や分配金を知りたいタイミングでメールでお知らせ。

投資信託のご相談・お申込

サービス内容

投信ｅメールは、登録された投資信託の基準価額や分配金情報等を、お客さまの知りたいタイミングで電子メールで配信するサービスです。（無料）

配信タイミングを選択できる他、設定した基準価額に到達したことをお知らせする機能もご利用いただけます。

  • 配信メールアドレス

    メールアドレス（出金みまもりメールアドレスは対象外）

  • 配信対象の投資信託

    三井住友銀行でお取り扱いしている国内投資信託、外国投資信託のうち、最大10ファンドまで（※1）

  • 配信内容

    メール配信の前営業日における以下の最新情報（※2）を、1通のメールで配信します。

    • (1)国内投資信託の基準価額・分配金（1万口あたり）
    • (2)外国投資信託の基準価格（分配金は配信しません）
    • 参考情報として、日経平均株価、主要外国為替（ドル円、ユーロ円、オーストラリアドル円）もご選択いただけます。
  • 配信タイミング

    メールの配信タイミングは、以下の3つ
    配信時刻は午前8時頃。祝日・休日等の翌営業日は配信せず祝日・休日等の翌営業日の翌日に最新の基準価額を配信します。（※3）

    • (1)火曜〜土曜日の毎日
    • (2)毎週火曜日
    • (3)毎月第1火曜日
    • お知らせ機能

      上記の配信タイミングにかかわらず、お客さまの設定された以下のタイミングでメールを配信します。

      • (1)設定した基準価額に到達した翌日にお知らせ
        投資信託の基準価額がお客さまの設定された配信価額（上値と下値2つ設定いただけます。）に達した場合、その翌日午前8時頃に配信（※4）
      • (2)分配金が決定した翌日にお知らせ
        投資信託の分配金が決定した翌日午前8時頃に配信
        配信価額の設定

      メールの件名でお知らせ内容を通知します。

  • （※1）円建MMF、外貨建MMF、単位型投資信託や、償還済の投資信託、SMBCファンドラップとして取り扱う投資信託等については配信対象外です。
  • （※2）国内投資信託については、配信前日を基準日とする基準価額を配信します。外国投資信託については、配信前日に当行が把握する直近の基準価格を配信します。
    国内投資信託の分配金については前日がそのファンドの決算日であった場合に、分配金額（1万口あたり）が配信されます。なお、分配金額が0円の場合も配信されます。 日経平均株価は配信前日の終値、外国為替は配信前日の18時頃の取引実勢レートを配信します。
  • （※3）祝日や、休日等により投資信託の基準価額が更新されない場合は、祝日・休日等の翌営業日はメール配信せず、祝日・休日等の翌営業日の翌日に最新の基準価額を配信します。（例：月曜日が祝日の場合、火曜ではなく水曜に配信します。）
    投資信託の基準価額や分配金は、国内金融機関営業日の夕刻〜夜間に決定します。投信ｅメールでは、決定後の翌朝にメールを配信するため、配信タイミングを火曜日〜土曜日としています。
  • （※4）上値または下値のいずれかの配信価額に基準価額が到達した場合、配信価額の登録は、上値・下値のいずれも未登録の状態になります。配信価額は、インターネットバンキングで登録・変更が可能です。

投信ｅメールの配信開始日・配信停止日について

投信ｅメールのお申込、配信停止は、SMBCダイレクトでお手続きいただけます。 配信開始日と配信停止日は、以下の通りとなります。

  • 月曜日〜金曜日（平日）

    お申込、配信停止のお手続日（※）の翌日以降の配信タイミングから、配信開始、配信停止となります。

  • 土曜日・日曜日・祝日

    お申込、配信停止のお手続日（※）の翌営業日以降の配信タイミングから、配信開始、配信停止となります。

  • ※お手続日は、午前0時以前にお手続きが完了していることを指します。

投信ｅメールのお申込

インターネットバンキング（SMBCダイレクト）でカンタンにお申し込みできます。

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三井住友銀行では「投信ｅメール」以外にもお客さまの用途に合わせたさまざまな電子メール配信サービスをご用意しております。
くわしくはこちらをご覧ください。

お問い合わせ

【投信ｅメールについてご留意いただきたい点】
  • ※投信ｅメールでご提供する情報（「本情報」）に関する著作権を含む一切の権利は、株式会社三井住友銀行、株式会社QUICKまたはその提供元（「情報源」）に帰属します。本情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。本情報は過去実績に基づくものであり、将来の実績を保証するものではありません。本情報によって生じたいかなる損害についても、株式会社三井住友銀行、株式会社QUICKおよび情報源は、一切の責任を負いません。本情報は、閲覧者ご自身のためにのみご利用いただくものとし、第三者への提供は禁止します。また、本情報の内容について、蓄積、編集加工、二次加工を禁じます。
  • ※投信ｅメールでご提供する情報は、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。本サービスは、お客さまからのお申出による投資信託基準価額等の配信を目的としており、三井住友銀行が特定の金融商品を勧誘・推奨するものではありません。
  • ※配信する情報については配信後訂正される場合があります。この場合、再配信は行ないません。
  • ※実際のお取引時における基準価額は、本メールサービスで配信する内容とは異なる価額が適用されます。
  • ※相場状況や海外市場の休業等の要因により、基準価額・指数等が表示されない場合があります。また、投資信託の運用会社から基準価額の連絡がない場合等、配信する基準価額を、メール配信時間までに当行が知りえない場合は、配信時点での直近の基準価額を配信させていただきます。
  • ※インターネット等の通信手段の特性により、メールに遅延が発生した場合、また、インターネット経路上で消失・二重送信が発生した場合等の原因により、配信が完全に行われない場合がありますので、あらかじめご了承ください。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等（購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等）が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
  • 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については窓口までお問い合わせください。
  • 当行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 当行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
  • 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
  • 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
  • 投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり、逆に、投資対象資産が値下がりした場合には、基準価額の下落要因となります。
  • 「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」（コース）の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。
  • 「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇（円安）した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生します。