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20代は預貯金だけで大丈夫? ~将来を見すえ、資産運用について考えよう~
2023.1.25 20代の今こそ始めドキ 時間を味方に資産運用で豊かな将来を手に入れよう
給料日に振込額をチェックしても、給与明細はじっくり見たことがない……。そんな方も案外いらっしゃるのではないでしょうか? 将来も含めて、お金について考えるならばまず現状の収入を把握することが大切です。特に会社員の方は税金や社会保険料は天引き、給料は銀行振込ということで、実際の額を正確に知らないという人も多いかもしれません。
今回は給与明細の支給額の考え方と、そこから控除される税金や年金について説明しました。税金や年金の仕組みは、今後の働き方やマネープランを考える上で知っておきたいポイントです。
iDeCo(個人型確定拠出年金)や生命保険料の所得控除など、引かれる税金の負担を減らすことができる制度もあります。自分の支給額や控除額をチェックし、これらの減税制度の活用も検討してみてはいかがでしょうか。
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次回は、「貯蓄はどのくらい必要? 20代の今、資産運用を始めるべき理由」についてお届けします。
作画監督:深森あき
<金融商品仲介業務を行う登録金融機関>
<委託金融商品取引業者>
次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
リスク及び手数料について
同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
損失は税務上ないものとされます。
出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
深野 康彦(ふかの やすひこ)
大学卒業後、クレジット会社を経て独立系FP会社に入社。FP業界歴34年(2022年4月現在)を誇る。金融資産運用設計を研鑽して1996年に独立。現在の有限会社ファイナンシャルリサーチは2006年に設立(起業2社目)。さまざまなメディアやセミナーを通じて、資産運用のほか、住宅ローンや生命保険、あるいは税金や年金などのお金周り全般についての相談業務や啓蒙を幅広く行っている。日本経済新聞夕刊「投信番付」のほか連載多数。新聞・マネー雑誌、経済誌などへの執筆・取材協力および金融商品などのデータ提供を行いながら、テレビ、ラジオにも多数出演している。