<プランA> 週1回、フィットネスクラブに通って健康づくり

フィットネスクラブで運動するシニア

夢の金額

約8万円~/年

フィットネスクラブに通うシニア世代が増えています。

経済産業省が報告した「シニア層の健康志向に支えられるフィットネスクラブ」によると、フィットネスクラブの売上高は上昇しており、1世帯1人あたりもっとも使用料を支出しているのが、「60歳代」が世帯主の世帯でした。

フィットネスクラブというと、若い人が行う激しい運動や筋肉トレーニングを想像する人もいるかもしれませんが、シニア向けのプログラムや、手軽に短時間で運動できるコース、女性専用の体操教室など、さまざまなプログラムがあります。

たとえば、ある大手フィットネスクラブでは、60歳からの運動スクールを展開。ロコモ対策向けプログラムなど行っています。

  • ロコモとは、ロコモティブシンドローム(運動器症候群)の通称。骨や関節、筋肉など運動器の衰えが原因で、「立つ」「歩く」といった移動機能が低下している状態のこと。

また、ある女性限定の健康体操教室では、1回あたりのプログラムが約30分で、予約は不要。思い立ったときに、気軽に運動をすることができます。
なかには、自治体が健康寿命の延伸への取り組みとして推進する「未病センター」として認証されている店舗も。

そこで、プランAでは、週1回、フィットネスクラブに通って健康づくりをした場合の費用をシミュレーションしました。

【シミュレーション】
週1回、フィットネスクラブに通って健康づくりをした場合

フィットネスクラブのシニア向けプログラム(週1回)

月会費 6,270円~
初回登録料 6,600円~
年間合計 約80,000円

パーソナルトレーニング(週1回)

月会費 20,900円~
初回登録料 -
年間合計 約250,000円~

女性専用の体操教室(回数は無制限)

月会費 6,270円~
初回登録料 -
年間合計 約75,000円
  • 大手フィットネスクラブの価格を参考に算出

適度な運動が健康維持につながるというのは、よく言われていることです。

「75~84歳の高齢者の歩く速さ」と「10年後の生存率」を調べた最近の研究によると、筋肉があり歩くスピードが速い人は10年後の生存率が高いとのこと。
筋肉をつけておくことが、長生きの秘訣の1つと言えるでしょう。

筋肉量は年齢とともに低下するといわれていますが、適切なトレーニングを行えば、筋肉を増やすことができます。

また、フィットネスクラブに通うことで、定年後の生活にメリハリが生まれ、心身がリフレッシュできるというメリットも。
フィットネス仲間ができるなど、新たなつながりを生む場としても期待できます。

充実した毎日を送りながら長生きできるよう、定年後も適度な運動を心がけたいところです。

<プランB> 人間ドックで体の状態を定期検診

定期健診の診断表

夢の金額

約3万円~/1回

健康状態のチェックには「健康診断」と「人間ドック」があります。

「健康診断」は、健康状態の確認や生活習慣病のチェックを目的に行うもの。
労働安全衛生法により回数(年1回)や検査内容項目(法付随の規則で11項目)が定められていています。

一方、「人間ドック」は、健康診断よりも検査内容項目が多く、生活習慣病以外の病気やがんの早期発見などが期待できます。より詳細な検査をしたい場合は、人間ドックを受けると良いでしょう。

会社員や公務員の場合は、退職後の2年間は、会社の健康保険組合や組織の共済組合に継続して加入するか、国民年金保険に加入するか、または家族の扶養に入るかのいずれかから選ぶことが可能です。

退職後3年目以降は、国民健康保険に加入するか、家族の扶養に入るかのどちらかです。現役時代の勤務先によっては、企業などの保険組合が独自に運営している特例健康保険組合の特例退職被保制度がある場合も。

自営業の場合は、現役時代から引き続き、国民健康保険への加入となります。
健康保険組合に加入した場合は、それぞれの組合によって異なりますが、定期検診をはじめ、人間ドックの補助措置が続く場合があります。内容や手続きについては、各健康保険組合に確認しましょう。

国民健康保険に加入した場合は、40歳以上75歳未満の人を対象とした「特定健康診査」を受けることができます。通常は、受診券が自治体から届くので確認しましょう。75歳以上は、後期高齢者医療制度のもとでの健康診査があります。健康診断は補助を受けられるケースが多いですが、人間ドックは原則として全額自己負担。費用が気になるところでしょう。

人間ドックの費用は、検査内容やコースによって大きく異なります。

標準的な検査として、問診、一般計測(身長・体重・BMI・体脂肪率・視力・聴力など)、尿検査、血圧や心電図検査、胸部X線検査、胃部X線検査、腹部超音波検査、血液検査などを日帰りで行うのが一般的。こうした検査にオプションで、より精密ながん検査や脳の検査を追加することができます。

また、医療機関によっては、1泊2日コース、豪華な食事がついたコース、さらには高級ホテルに泊まるコースなどを用意しているところも。費用はかかりますが、年に1回、ゆっくりと静養しながら健康状態をチェックすることも可能です。

【シミュレーション】

人間ドックで体の状態を定期検診した場合

標準的な検査(日帰り) 約30,000円
問診
一般計測 身長・体重・BMI・体脂肪率・視力・聴力など
尿検査
循環器系 脈拍数、血圧、心電図検査、眼底(両眼)、眼圧(両眼)
呼吸器系 胸部X 線検査(2方向)、肺機能検査
消化器系 胃部X 線検査(直接撮影)、便潜血反応検査
腹部 腹部超音波検査
血液検査 など

オプションを追加した場合

下の表は横にスクロールできます

脳ドック(頭部MRI検査 頭部MRA検査 など) 約30,000円(脳ドックのみ受診する場合は35,000円)
肺がん 胸部CT検査 約7,000円
胃がん 胃部X線検査(直接撮影/16枚) 約12,000円
子宮頸がん 子宮頸部細胞診・HPV 約7,000円
乳がん 3Dマンモグラフィ検査 約7,000円
腫瘍マーカーのがん検査セット(男性)
  • 消化器がん(大腸がん、膵がん、胆道がん、肝細胞がん)、男性特有の前立腺がんなど
約7,000円
腫瘍マーカーのがん検査セット(女性)
  • 消化器がん(大腸がん、膵がん、胆道がん、肝細胞がん)、女性特有のがん(乳がん、子宮がん、卵巣がん)など
約7,000円
  • 大手医療情報サイトなどを参考に算出

人生100年時代と言われ、定年後の時間が長くなるなか、健康寿命を伸ばすことは重要なテーマです。

考え方は人それぞれで正解はありませんが、健康診断や人間ドックなど定期的な健康状態のチェックにお金をかけておくことは、生活の質(QOL)を高めるためにも有効ではないでしょうか。

元気でいることが、定年後のお金のゆとりにもつながる

厚生労働省によると、日本人の生涯医療費は約2,700万円(男性 2,584万円/女性2,822万円)で、このうち約6割が、65歳以降にかかる費用です。やはり、高齢になると、治療を受ける機会が増えるようです。

【関連記事】老後にかかる医療費はいくら?

適度な運動をする、健康診断や人間ドックを受けるなど、健康維持のためにお金を使うことで医療費を減らすことができれば、結果的に生涯医療費を減らせるかもしれません。
また、健康に過ごすことができれば、食事や趣味などを楽しみながら、毎日を過ごせるでしょう。

また、2020年2月現在、75歳以上の医療費の自己負担は原則1割ですが、2割への引き上げが検討されています。
今後、医療費の自己負担額が増える可能性があることも認識しておきましょう。

今回、プランAでは、民間のフットネスクラブをご紹介しましたが、都道府県や市町村が提供している公共スポーツセンターを利用する手もあります。
民間の施設より安い料金で利用でき、健康チェックを行っている施設もあります。まずは、お住まいの地域のスポーツセンターをチェックしてみましょう。

もちろん、施設に通わず、ウォーキングやランニングを日頃の生活に取り入れても良いでしょう。自分に合った方法で体を動かすことが大切です。

「健康でいる」夢を叶えるには、予防医療や治療費など、ある程度の費用がかかることが想定されます。定年後の資金は、ゆとりをもって用意しておくと安心です。
現役時代の今から「iDeCo」や「つみたてNISA」など、税制優遇されている制度を利用して、余裕資金を積み立ててはいかがでしょうか。

  • 2019年2月現在の情報です。今後、変更されることもありますのでご留意ください。
  • 投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは委託金融商品取引業者であるSBI証券のWEBサイトにご用意しています。
  • 投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等(購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等)が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。
  • 投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。
  • これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。
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  • 投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
  • 外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。
  • 投資信託は預金ではありません。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。
  • 委託金融商品取引業者で金融商品仲介にてご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象です。
  • 投資信託の設定・運用は運用会社が行います。

次に掲げる事項は、それぞれ2024年以降のNISA(成長投資枠・つみたて投資枠)のことをいいます。

配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。

  • NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。

リスク及び手数料について

  • SBI証券の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

同一年において1人1口座(1金融機関)しか開設できません。

  • NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定又は金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。

NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。

  • SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等(現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株(S株)を含む※)、公募株式投資信託(※)、外国上場株式等(米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※)、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。
  • SBI証券が指定する制限銘柄(上場株式等)、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満又は毎月分配型の商品は除きます。

年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。

  • 年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。
  • 投資信託における分配金のうち特別分配金(元本払戻金)は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。

損失は税務上ないものとされます。

  • NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。

出国により非居住者に該当する場合、NISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。

  • 出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。なお、海外転勤の場合にNISAで継続保有することが可能な特例措置については当社では対応しておりません。

つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。

  • つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。

つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。

  • つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。

NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。

  • NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
  • 三井住友カードは、三井住友カード(株)が提供しています。当行は、三井住友カード(株)が提供する前記商品・サービスに関する募集等の業務を担当しています。
  • クレジットカードのくわしい内容については、三井住友カード(株)にお問い合わせください。
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ファイナンシャルライター 瀧 健

『PRESIDENT Online』などの経済系Webメディアでも多数の執筆協力経験をもつ。ライフプランや資産運用の提案が得意。自らも株式・債券・投資信託などの運用を行っている。社会保障にも詳しい。

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