定年後に「マイホームを快適にする」夢、いくらかかる？

＜プランA＞ホームシアタールームをDIY

自宅で過ごす時間が増える定年退職後は、快適な空間の中でくつろぎたいものです。老朽化したマイホームのリフォームを検討する方も多いでしょう。

壁紙の張り替えのような比較的簡単なリフォームであれば、DIY（Do it yourselfの略）で行いたいという方もいるのではないでしょうか。初心者用の安価なキットも販売されています。

そこで、プランAでは、6畳程度の部屋の壁紙をDIYで張り替え、さらに、ホームプロジェクターとスピーカーを導入して、ホームシアタールームにリフォームする場合の費用をシミュレーションしました。

【シミュレーション】

6畳程度の部屋をホームシアタールームにDIYした場合

• ※1大手通販サイトにて、大手メーカー中クラスの製品を参考に算出。
• ※2壁紙・クロス専門店のサイトを参考に算出。

今回、シミュレーションで参考にしたプロジェクターは、スマホやPC、スピーカーと無線で接続でき、6畳ほどの部屋で100インチ程度の投写ができます。

動画配信サービスを活用すれば、インターネットを介して、いつでも大画面の動画を迫力ある音響とともに楽しめるでしょう。

ただし、リフォーム作業をする際や大音量で観賞する際は、近隣への騒音に配慮することを忘れずに。

＜プランB＞二世帯住居へリフォーム

二世帯の同居は、核家族化が進んで数は減っているものの、子育て・介護の面で協力し合えるというメリットがあります。

国や各自治体でも、少子化や介護の対策として「三世帯同居のリフォーム」に対する税制上の軽減措置・補助金を設け、後押ししています。

そこで、プランBでは二世帯住宅へのリフォーム費用を3つのタイプに分けてご紹介します。

【シミュレーション】
二世帯住宅へリフォームした場合

設備の共有範囲や予算など、家族の要望を整理し、業者や建築士と相談しながらプランをしっかりと検討しましょう。

また、二世帯住宅にはメリットがある一方で、デメリットも。検討する際は両方に目を向けておきましょう。

二世帯住宅のメリット

• 家事や育児を協力できる。
• 介護が必要なときにサポートできる。
• 建築費用、生活費、光熱費など、経済的な負担が減る。（共用部分が多い場合）
• 家族が大勢いる安心感に加え、孫と祖父母が触れ合うことで、生活の張り合いにもつながる。

二世帯住宅のデメリット

• 価値観やライフスタイルの違いから、互いにストレスが発生する可能性がある。
• 共用部分が多い場合、自分の空間を確保することが難しい可能性もある。

定年後の拠点となる住処へ。夢を叶える資産形成を

賃貸の場合は自由にリフォームできない物件もありますが、持ち家であれば自由に改装することが可能です。
それぞれの事情に合わせてリフォームすることで快適に暮らすことができるでしょう。

リフォームする際は、たとえば下記のような補助金制度や減税制度を利用できる場合があります。原則として工事着手前の申請が必要なので、必ず事前に確認しておきましょう。

●補助金制度

長期優良リフォーム補助金_※1

• ※1出典：国土交通省「長期優良住宅化リフォーム推進事業」
• ※2長期優良住宅：長期にわたり良好な状態で使用するための措置を講じられた優良な住宅。所管行政庁に申請することで認定を受けることができる。

断熱リフォーム支援補助金_※3

• ※3出典：北海道環境財団「既存住宅の断熱リフォーム 支援補助金について」

●減税制度

• 出典：国税庁「マイホームの取得や増改築などをしたとき」

多世帯同居改修の減税

省エネ改修減税

耐震リフォーム減税（住宅耐震改修特別控除）

バリアフリーリフォーム減税（住宅特定改修特別税額控除）

リフォーム予算を確保するためには、定年前からコツコツと余裕資金を用意しておくと良いでしょう。預金だけではなく、投資信託などで運用するのも一つの手です。
資産運用を始めるなら、税制優遇のある「つみたてNISA」がおすすめ。年間40万円を20年間積み立てることが可能で、運用益にかかる20.315％の税金が非課税になります。

仮に、毎月1万円を20年間積み立てた場合、年間の利回りが3%であれば、20年後には3,283,020円に。うち運用益は883,020円にもなります（複利で計算）。

目標金額から逆算して、毎月の積立金額を決めても良いでしょう。

• ※すべて複利で試算。利回りが年平均3％の場合。

ただし、住宅ローンなどの負債がある場合は、その返済を優先してください。資産運用は余裕資金で、無理のない範囲で行いましょう。

▼みんなが選んでいる「つみたてNISA」とは？

つみたてNISAとは？

• ※本記事は2020年2月26日に公開した内容を、2022年11月2日に更新して掲載しています。今後、変更されることもありますのでご留意ください。