ETF（上場投資信託）ってなに？仕組みやメリット、活用術をご紹介！：三井住友銀行

ETFは金融商品取引所に上場している投資信託の一種です。少額から分散投資が可能なため、投資初心者でも始めやすい商品と言えます。しかし、ETFにはさまざまな種類があり、その特徴を理解することが重要です。

本記事では、ETFの仕組みや、メリット・デメリット、注意点などを分かりやすく解説します。ETFの基礎知識を身に付け、自分に合った投資方法を見つけましょう。

ETF（上場投資信託）ってなに？

まずは、ETFとは何か詳しく見ていきましょう。ここではETFの基本的な仕組みや特徴について解説します。

ETFの基礎知識

ETFとは、Exchange Traded Fundsの略で、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託の一種であり、上場投資信託と呼ばれています。特定の指数に連動する運用成果を目指しているものがほとんどで、ETFの価格は、取引時間内にリアルタイムで変動します。

ETFの仕組み

ETFは、証券取引所を通じて売買します。ETFの価格は、市場の需給バランスによって常に変動しており、投資家は市場価格で売買を行います。注文方法は、特定の価格を指定する指値注文と、価格を指定せずに取引を行う成行注文の2種類です。国内のETFは多くの証券会社で取り扱われており、一部の証券会社では海外のETFにも投資可能です。

投資信託（インデックスファンド）との違い

ETFのほとんどは指数に連動することを目指して運用されており、投資信託（インデックスファンド）に似ていますが、いくつかの重要な違いがあります。

最も大きな違いは、上場の有無です。ETFが金融商品取引所に上場しているのに対し、投資信託は上場していません。つまり、ETFは株式のように取引所で売買され、証券会社に売買の注文をします。一方、投資信託は証券会社だけでなく銀行などで売買注文することが可能です。

また、商品数や種類についても差があります。投資信託はETFよりも商品と種類が圧倒的に多く存在しますが、1つの金融機関で全ての投資信託を取り扱っているわけではありません。一方、ETFは原則としてどの証券会社からでも全銘柄を注文できます。

ETFと投資信託の違いについてより詳しく知りたい方は、「投資信託とETF（上場投資信託）の違いを解説！それぞれのメリットやおすすめな人とは」をご覧ください。

主なETFの種類をご紹介

ETFにはさまざまな種類があり、それぞれ投資対象や特徴が異なります。ここでは、主要なETFの種類とその特徴を紹介します。

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国内株式	日本国内の株式を投資対象とするものです。日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）など国内の特定の株価指数に連動することを目的に運用されるものや、高配当銘柄や価格変動幅を抑えたものなどテーマ別のETFなどがあります。
外国株式	海外の株価指数への連動を目指すものです。米国やインドなど、単一の国の指数に連動するものだけでなく、先進国や新興国など複数の国・地域を組み合わせた指数に連動するものもあります。また、円に対する為替ヘッジの有無を選択できるETFもあります。
債券	国内外の債券市場の指数に連動することを目指すものです。単一の国や地域の債券指数に連動するETFだけでなく、複数の国の債券に分散投資できるETFを選ぶことができます。為替変動リスクを回避するため、日本円に対する為替ヘッジ機能を付けたETFもあります。
REIT	オフィスビル、ショッピングセンター、住宅などさまざまな不動産に投資するREITの指数が投資対象です。REITは、一般的に不動産賃貸収入や不動産売却益などから得られる高い配当利回りが注目されています。国内だけでなく海外のREIT指数に連動するETFもあります。
商品	原油などのエネルギーや、金やプラチナなどの貴金属などの商品（コモディティ）指数への連動を目指すものです。一般的に株や債券とは異なる値動きをすることから、分散投資効果が期待できます。
レバレッジ型	対象とする指数の日々の上昇・下落率に一定の正の倍率を乗じて算出されるレバレッジ型指標に連動します。通常のETFよりも価格変動が大きいため、相場の上昇局面でリターンの最大化を図る場合に有効です。
インバース型	対象とする指数の日々の上昇・下落率に一定の負の倍率を乗じて算出されるインバース型指標に連動します。元指数とは逆の動きをするように設計されており、元指数相場の下落局面でリターンの最大化を図る場合に有効です。

ETFの代表的な運用方法を解説

ETFには、主に現物拠出型とリンク債型の2種類の運用方法があります。それぞれの仕組みを見ていきましょう。

現物拠出型

現物拠出型ETFの場合、証券会社などが実際に市場で買い付けた現物株バスケットを運用会社に拠出します。一方、運用会社は、その拠出を元にETFを設定します。ETFの設定とは、ETFの受益証券を発行することです。その受益証券が金融商品取引所に上場され、一般投資家が売買できるようになります。

リンク債型

リンク債とは、主に金融機関が発行する、株価指数等の指標に価格が連動する債券のことです。リンク債型ETFの場合、そのリンク債を投資対象とします。現物拠出型ETFとは異なり、証券会社が運用会社に拠出するのは金銭です。これは一般的に現物拠出が難しい新興国の株価指数に連動するETFで採用されている運用方法であるためです。リンク債型のETFに投資をする場合にはリンク債を発行する金融機関等の健全性を確認する必要があります。

ETFのメリット

ETFは複数の銘柄で構成されており、リスク分散が可能です。ここではETFのメリットについて詳しく解説します。

分散投資でリスクが軽減できる

ETFは、異なる値動きをする複数の銘柄で構成されているため、1つのETFを保有するだけでもリスクを抑えた分散投資が可能です。個別銘柄への投資と比べて、銘柄を選ぶ手間を省くことができます。

保有コストが安い

ETFは、一般的な投資信託と比べて保有コストが安いことが特徴です。例えば2024年3月のインデックスファンドの平均的な信託報酬は0.36％ですが、ETFの場合は0.30％です。[注1]

［注1］投資信託協会「投資信託の主要統計」P17

リアルタイムに売買できる

ETFは金融商品取引所に上場されているため、株式と同様に市場でリアルタイムに売買することができます。取引時間中であれば、相場の動きを見ながら希望する価格で購入する指値注文を出すことや、取引が成立する時の価格で購入する成行注文を出すことも可能です。

ETFの注意点

ETF投資には多くのメリットがある一方で、いくつかの注意点も存在します。ETFの価格はさまざまな要因によって変動し、元本が保証される商品ではありません。リスクを十分に理解することが重要です。

価格の乖離が生じるリスク

ETFには、市場価格と基準価額の2つの価格が存在します。市場価格は、取引所での需給バランスによって決まり、取引時間中は常に変動しています。一方、基準価額は、ETFが保有する資産の時価評価額に基づいて算出され、配当金や分配金を加味し、信託報酬などの経費を差し引いた値です。

通常、市場価格と基準価額は近い値で推移しますが、市場の急変時や需給のアンバランスが生じた場合には、両者が大きく乖離する可能性があります。この乖離が大きい状態でETFを売買すると、基準価額よりも割高に買ってしまったり、逆に割安で売ってしまったりするリスクがあります。

自動積立投資ができない場合も

前述の通り、ETFの価格は一定ではありません。投資家自身が市場価格を見ながら売買のタイミングを決める必要があるため、証券会社によっては自動積立投資を利用できないケースがあります。ETFを自動積立で購入したい場合は、ETFの積立投資サービスを提供している証券会社で口座開設を行う必要があります。

分配金が自動的に再投資されない

ETFには、分配金を自動的に再投資する仕組みがなく、分配金の支払いは現金です。再投資したい投資家は分配金を受け取った後、手動で再投資を行う必要があります。

ETFと新NISAは相性がいい？

ETFは、市場の価格変動に応じてリアルタイムで売買する必要があります。新NISAでETFを購入する場合は、投資家が希望する価格とタイミングで取引できる成長投資枠での購入が適しています。

新NISAでもETFを購入できる

新NISAでETFを購入することができます。2024年4月25日時点では、つみたて投資枠の対象ETFは8本です。成長投資枠では、S＆P500や全世界株式などさらに多くのETFを購入することができます。

新NISAを上手に活用するには、つみたて投資枠と成長投資枠を組み合わせるのが効果的です。つみたて投資枠では、長期投資に適した投資信託やETFを定期的に買い付けることで、安定的な資産形成を目指せます。一方、成長投資枠では、多様なETFや投資信託にも投資することで、ポートフォリオの分散を図りつつ、自分の投資目的に合わせた柔軟な運用が可能です。