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投資信託の商品を選んでみよう!
2021.12.22ポイントを徹底解説! 投資信託やってみた
投資信託を購入するためには、投資信託口座が必要です。
投資信託口座の開設方法として、三井住友銀行の場合は、インターネットまたは店頭窓口の2通りがあります。
インターネットなら24時間いつでも手続きができるので、忙しくて窓口に行けない人にも便利です。
スマートフォン用アプリにも投資信託の案内があり、ここからインターネットでの手続きに進むことができます。
三井住友銀行のWebサイトから「投資信託口座開設」のページに進むことも可能です。
インターネットで口座開設するときに用意しておくものは、本人確認書類のみ。マイナンバーカードを持っていれば、それだけでOKです。
通知カードしか持っていない場合は、その他の本人確認書類を組み合わせる必要があります。
用意しておく本人確認書類
●マイナンバーカード
または
●通知カード※+以下から1点
アプリの「投資信託」の項目をタップすると上部に出てくる「口座開設」をタップして、投資信託口座の開設手続きに進みます。
口座開設は、大きく3つのステップで完了します。
約款や規約などを確認します。重要事項が書かれているので、目を通しましょう。税務上の居住地や投資信託の売買に使う「預金決済口座」もここで確認します。
具体的な取引内容を選んでいきます。専門用語が出てきますが、1つずつクリアしていきましょう。
まず、「非課税口座を利用するか、しないか」を選択します。
非課税口座とは、投資で得た利益に税金がかからない口座のこと。「つみたてNISA」や「NISA」を利用する場合は、非課税口座になります。既につみたてNISAか、NISA口座を持っている場合は「非課税口座を利用しない」を選ぶことになります。
次は「特定口座」か「一般口座」を選びます。
確定申告不要の「特定口座」、「源泉徴収・配当等受入を行う」がおすすめです。
口座の種類選びに迷った方は、『投資信託Q&A 投資信託のはじめ方』の記事を読んでみてください。
●ここをチェック!
自分に合った口座を選ぼう
課税口座の場合、投資信託を購入・売却して得た利益には税金がかかるため、損益を計算する必要があります。
投資信託口座には、損益を金融機関が計算してくれる「特定口座」か、計算されない「一般口座」があります。
さらに、特定口座の中でも「源泉徴収あり」なら、税金(利益の約20.315%)を金融機関が引いて代わりに納税してくれます。
いよいよラストの手続き、本人確認書類のアップロードです。
三井住友銀行では、「マイナンバーカード」か「通知カード」のいずれかが必須です。
マイナンバーカードであれば、表と裏の写真を1枚ずつスマホで撮って送信します。
通知カードしか持っていない場合は、通知カードと運転免許証などの写真を撮って送信します。
最後に、開設完了の通知を受け取るためのメールアドレスを登録して、手続きは完了です。
スマホで口座開設をすれば、5分程度で簡単に手続きが完了します。スマホだと郵送のやり取りが発生せず、本人確認書類を撮影して送信するだけなので便利です。
手続き完了後は、約1週間で口座開設が完了し、投資信託を購入できるようになります。次回は、投資信託の購入のステップをお届けします。
【投資信託Q&A】「投資信託ってなに? どういう仕組み?」の記事はこちら
永井 志樹子(ながいしきこ)
編集プロダクション回遊舎にて、マネー誌の編集、執筆などを担当。現在はフリーライターとして金融メディアをメインに「難しいお金の話を身近に感じる記事作り」をモットーに執筆を行う。青山学院大学国際政治経済学部卒。2級ファイナンシャル・プランニング技能士。