名称

日興レジェンド・イーグル・ファンド

(資産成長コース)/(円ヘッジコース)/(毎月決算コース)

運用会社

アムンディ・ジャパン株式会社

ファンドの特色

１．長い歴史と優れた実績を持つ「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・グローバル・バリュー・マスター・ファンド（以下、マスター・ファンド）」へ、主に投資します。

・主としてケイマン籍の契約型投資信託「マスター・ファンド」とルクセンブルク籍の外国投資法人「SGAM Fund マネー マーケット(USD)」の投資信託証券に投資します。世界の株式等への実質的な投資は「マスター･ファンド」を通じて行います。

・「マスター・ファンド」の運用は、米国の運用会社ファースト イーグル インベストメント マネジメント社のグローバル・バリュー・チームが行います。※1

※1「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」は、運用残高の急増により2005年3月より新規申込みの受付を中止していましたが、2008年1月から新規申込みの受付を再開しました。

２．主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、ドルベース※2での絶対リターン※3を追求することで、投資信託財産の長期的な成長を目指します。

・世界各国（エマージング地域にも投資することがあります。）の株式を対象として、ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか、フリーキャッシュフロー等、様々な分析を加え、財務内容を徹底的に分析します。

・分析の結果、著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築します。

・特定の株価指数にとらわれない運用を行うため、ベンチマークを設定しておりません。

・「マスター・ファンド」において、ドルベースでのパフォーマンスを向上させるために、ドルベースで為替ヘッジを行うことがあります。

※2 「ドル」とは米ドルのことを指します。

※3 絶対リターンとは、リターンを保証するという意味ではなく、相場環境にかかわらずプラスのリターン獲得を目指す運用のことです。

３．「資産成長コース」、「円ヘッジコース」、「毎月決算コース」それぞれの間で無手数料でスイッチングが可能です。

購入単位

当初申込　1,000万円以上1円単位

追加申込　1万円以上1円単位

＜お客さまにご負担いただく費用＞

購入時手数料

1億円未満　　　　　　　3.6750%（税抜3.50%）

1億円以上5億円未満　 　2.1000%（税抜2.00%）

5億円以上10億円未満　　1.0500%（税抜1.00%）

10億円以上　　　　　　 0.7875%（税抜0.75%）

スイッチング手数料

資産成長コース、円ヘッジコースおよび毎月決算コースそれぞれの間で無手数料でスイッチングが可能です。スイッチングの際には、換金時と同様に税金がかかりますのでご注意ください。くわしくは販売会社にお問合せください。

換金時手数料

ありません。

信託財産留保額

ありません。

運用管理費用

（信託報酬）

各コースの純資産総額に対してそれぞれ年率1.176%（税抜1.120%）を乗じて得た金額とします。各コースが投資するケイマン籍およびルクセンブルク籍ファンドの本資料作成日現在の運用報酬額の上限額は、各外国籍ファンドの運用資産の純資産総額に対し、それぞれ年率0.80%および0.15%を乗じて得た金額となります。したがって、当該運用報酬を考慮した場合の各コースの実質的な信託報酬率の上限は、年率1.976%（=1.176%＋0.80%）となります。ただし、各コースが投資するケイマン籍ファンドの運用報酬の最低金額は25万ドルとなっているため、資産成長コース、円ヘッジコースおよび毎月決算コースの純資産総額合計額によっては年率1.976％を上回ることがあります。

実際の信託報酬の合計額はサブファンドの組入状況、運用状況によって変動します。

その他の費用・手数料

投資信託財産に関する租税、信託事務の処理等に要する諸費用（監査費用、法律顧問・税務顧問への報酬、目論見書・運用報告書等の印刷費用、有価証券届出書関連費用、郵送費用、公告費用、格付費用、受益権の管理事務に関連する費用等およびこれらの諸費用にかかる消費税等に相当する金額を含みます。）および受託会社の立替えた立替金の利息は、投資者の負担とし、投資信託財産中から支弁することができます。また、有価証券売買時の売買委託手数料、組入資産の保管費用等の諸費用がかかります。

※ その他の費用・手数料の合計額は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することはできません。

＜ファンドの投資リスクについて＞

各ファンドは、投資対象サブファンドへの投資を通じて、主として世界各国の株式等値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクがあります。）に実質的に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。ファンドの基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者に帰属します。

【価格変動リスク】

株式は、国内外の政治・経済情勢等の影響を受け、価格が下落するリスクがあります。一般に、株式市場が下落した場合には、その影響を受けファンドの基準価額が下落する要因となります。ファンドは実質的に金のＥＴＦを組入れる場合があり、金の需給関係の変化、貿易動向、為替レート・金利の変動、技術の動向等様々な要因の影響を受けファンドの基準価額が下落する要因となります。

【金利変動リスク】

債券の価格は、金利が低下した場合には上昇する傾向にありますが、金利の上昇局面では下落することが多く、その影響を受けファンドの基準価額が下がる要因となります。

【信用リスク】

組入有価証券の発行体が破たんした場合または発行体の破たんが予想される場合もしくは財務状況の悪化等により社債等の利息または償還金の支払いが遅延または履行されないことが生じた場合または予想される場合には、有価証券の価格が下落することがあります。

【流動性リスク】

短期間での大量の換金があった場合または大口の換金を受けた場合、市場で売買可能な株式数の少ない株式では、売却価格が著しく低下することがあり、その影響を受けファンドの基準価額の下落要因となります。

【為替変動リスク】

外貨建資産を保有する場合、為替レートの変動により外貨建資産の円換算価格が変動します。外貨建資産の表示通貨での資産価格が変わらなくても、投資している国・地域の通貨に対して円高の場合、外貨建資産の円換算価格が下落するため、ファンドの基準価額の下落要因となります。

【カントリーリスク】

海外市場に投資する場合、投資対象国・地域の社会情勢または国際情勢の変化により、市場が不安定になることがあります。規制や混乱により期待される価格で売買できない場合には、ファンドの基準価額が下落する要因となります。 

◆基準価額の変動要因（投資リスク）は上記に限定されるものではありません。

＜その他留意事項＞

・   ファンドの繰上償還

各ファンドは、それぞれ受益権総口数が10億口を下回った場合、投資対象サブファンドが繰上償還となった場合等には、信託を終了させることがあります。

・   ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

名称

日興・アシュモア・グローイング・マルチストラテジー・ファンド

（愛称：ネクスト・スター）

運用会社

日興アセットマネジメント株式会社

ファンドの特色

新興国市場の債券、株式、通貨、スペシャル・シチュエーションを投資対象とし、利息等の収益（インカム・ゲイン）だけでなく、資産価値の上昇によって得られるキャピタル・ゲインも含めた、トータルリターンの最大化をめざします。

新興国市場における「米ドル建て債券」、「現地通貨建て債券」、「株式」といった一般的な運用戦略に加え、信用度の改善に着目した「スペシャル･シチュエーション」等複数の戦略（マルチストラテジー）を活用します。

当ファンドが主要投資対象とする「アシュモア・グローイング・マルチストラテジー・ファンド・リミテッド クラスB」は、新興国市場に特化した投資運用会社である、英国のアシュモア・インベストメント・マネジメント・リミテッドが運用を行ないます。

購入単位

当初申込　1,000万円以上1円単位

追加申込　1万円以上1円単位

＜お客さまにご負担いただく費用＞

購入時手数料

1億円未満　　　　　　　 3.1500%（税抜3.00%）

1億円以上5億円未満　 　1.5750%（税抜1.50%）

5億円以上10億円未満　　0.7875%（税抜0.75%）

10億円以上　　　　　　  0.5250%（税抜0.50%）

換金時手数料

なし

信託財産留保額

換金時の基準価額に対し0.5％

運用管理費用

（信託報酬）

・当ファンド：　ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.9975%（税抜0.95%）

・投資対象とする投資信託証券：　純資産総額に対し年率2%程度＊

・実質的な負担：　純資産総額に対し年率2.9975%（税抜2.95%）程度

＊「アシュモア・グローイング・マルチストラテジー・ファンド・リミテッドクラスB」においては、運用実績により成功報酬がかかる場合があります。

その他の費用・手数料

・諸費用：　ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.1%以内

・ 売買委託手数料等：　組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息等がその都度、信託財産から支払われます。

※ その他費用については、運用状況により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。

＜ファンドの投資リスクについて＞

当ファンドは、主に債券および株式を実質的な投資対象としますので、債券および株式の価格の下落や、債券および株式の発行体の財務状況や業績の悪化等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。

また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。

したがって、投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者（受益者）の皆様に帰属します。

投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。

【価格変動リスク】

公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。ただし、その価格変動幅は、残存期間やクーポンレート等の発行条件等により債券ごとに異なります。

株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢等の影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。

新興国の債券および株式は、先進国の債券および株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。

【流動性リスク】

市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。

新興国の債券および株式は、先進国の債券および株式に比べて市場規模や取引量が少ないため、流動性リスクが高まる場合があります。

【信用リスク】

公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。

新興国の債券は、先進国の債券に比べて利回りが高い反面、価格変動が大きく、デフォルトが生じるリスクが高まる場合があります。

投資した企業の経営等に直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト（債務不履行）や企業倒産の懸念から、発行体の株式等の価格は大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【為替変動リスク】

外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

一般に新興国の通貨は、先進国の通貨に比べて為替変動が大きくなる場合があります。

【債権や未上場株式等の組入リスク】

1)低流動性資産のリスク

債権や未上場会社の発行する株式等流動性の低い資産については、保有資産を直ちに売却できないことも考えられます。また、このような資産の転売についても契約上制限されていることがあり、ファンドの資金流動性に影響を与え、不測の損失を被るリスクがあります。

2)財務リスク

債権や未上場会社の発行する株式等は、社会、政治、経済の情勢変化に大きな影響を受け易く、予想に反し、債務者や発行体の業績、資金調達等において懸念が生じる場合もあります。このような懸念が生じた場合、時価評価額の見直しが行なわれるため、基準価額が影響を受けることも考えられます。また、投資対象とする債権や未上場株式は、信用力が改善しない場合や企業の再建が困難となった場合等には、価格が大きく下落（価格がゼロになることもあります。）し、ファンドの基準価額にも大きな影響を与えることがあります。

【カントリー・リスク】

投資対象国における非常事態等（金融危機、財政上の理由による国自体のデフォルト、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の導入、自然災害、クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）を含む市況動向や資金動向等によっては、ファンドにおいて重大な損失が生じるリスクがあり、投資方針に従った運用ができない場合があります。

一般に新興国は、情報の開示等が先進国に比べて充分でない、あるいは正確な情報の入手が遅延する場合があります。

【デリバティブリスク】

金融契約に基づくデリバティブとよばれる金融派生商品を用いることがあり、その価値は基礎となる　原資産価値等に依存し、またそれらによって変動します。デリバティブの価値は、種類によっては、基礎となる原資産の価値以上に変動することがあります。また、取引相手の倒産等により、当初の契約通りの取引を実行できず損失を被るリスク、取引を決済する場合に反対売買ができなくなるリスク、理論価格よりも大幅に不利な条件でしか反対売買ができなくなるリスク等があります。

※ ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。

※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜その他留意事項＞

・ 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

・ 当ファンドは、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、銀行等登録金融機関で購入された場合、投資者保護基金の支払い対象とはなりません。但し、証券会社の委託により登録金融機関が取扱う投資信託で、証券会社に開設された口座でお預かりするものは、投資者保護基金の対象となります。

名称

日興ＵＢＳ中国Ａ株ファンド （愛称：桃源郷）

運用会社

ＵＢＳグローバル・アセット・マネジメント株式会社

ファンドの特色

「UBS(CAY)ダイナミック・チャイナAシェア・ファンド（J Class)」の投資証券および「UBS短期円金利プラス・ファンド（適格機関投資家向け）」の受益権を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標とします。

１． 中国国外投資家にとって希少性の高い中国Ａ株（中国企業の人民元建て株式）^*を実質的な投資対象とします。

２． 中国Ａ株の中でも、各セクターを代表するリーディング企業やリーディング企業に成長する可能性の高い企業の株式を中心に投資を行います。

３． ＵＢＳグローバル・アセット・マネジメントが運用を行います。

＊ 中国Ａ株に関しては、中国国外投資家はQFII制度を通じた投資に限られております。

購入単位

当初申込　1,000万円以上1円単位

追加申込　1万円以上1円単位

＜お客さまにご負担いただく費用＞

購入時手数料

購入手数料率はお申込金額^*に応じて下記のように変わります。

1億円未満　　　　　　　3.675%（税抜3.5%）

1億円以上5億円未満　　2.1%（税抜2.0%）

5億円以上10億円未満　 1.05%（税抜1.0%）

10億円以上　　　　　　 0.7875%（税抜0.75%）

換金時手数料

ありません。

信託財産留保額

特定日の翌営業日の基準価額に対し0.3％を乗じて得た額。

換金の申込は、原則として毎月11日から20日（国内の休業日または上海証券取引所もしくは深セン証券取引所の休業日またはシンガポールもしくは香港の休日に該当する場合はそれぞれ翌営業日とします。）までに行うものとします。当該期間中に申込まれた換金申込分については、申込締切日の翌々営業日を特定日（特定日が国内の休業日に該当する場合は翌営業日とします。）とします。営業日とは「上海証券取引所もしくは深セン証券取引所の休業日またはシンガポールもしくは香港の休日」に該当しない日をいいます。

運用管理費用

（信託報酬）

日々の純資産総額に対して年率1.1865％（税抜1.13％）を乗じて得た額とします。また、当ファンドが投資対象とする投資信託証券の管理報酬等が当ファンドの純資産総額に対して年率1.2635％程度（委託会社が試算した概算値）かかります。したがって、当ファンドの信託報酬に加えた基本となる報酬率は、実質的には当ファンドの純資産総額に対して年率2.450％程度(税込)となります。

その他の費用・手数料

・ 監査報酬、受益権管理事務費用、法定手続（書類の作成、印刷、交付）等に関する費用等（日々の純資産総額に対して上限年率0.1％（税込））を間接的にご負担いただく場合があります。

※ 原則として、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日、毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

・ 信託財産に関する租税、組入有価証券の売買委託手数料、外国での資産の保管費用等が、原則として費用発生の都度、ファンドから支払われます。

※ 信託財産の規模、取引量等により変動しますので、事前に金額および計算方法を表示することができません。

＜ファンドの投資リスクについて＞

当ファンドにかかる主なリスクは次の通りです。

ただし、全てのリスクについて記載されているわけではありません。

【中国A株投資を行う外国投資信託証券を組入れる場合のリスク】

中国A株に投資する外国投資信託証券においては、少数の銘柄に集中投資する場合があり、そのため株式市場全体の動きと異なり、基準価額が大きく変動する可能性があります。また、当該外国投資信託証券の特性やQFII制度※等中国証券制度上の制限や規制等の影響を受けることがあり、その場合、将来当該外国投資信託証券が実質的課税主体とみなされ所得税等の税金が課される可能性があること、証券決済がDVP取引以外の銘柄においては証券または決済代金の全額を失う可能性があること、一定期間は実質的に当該外国投資信託証券において証券の売却が行えない場合があり、また、一定の金額が当該外国投資信託証券内に留保される可能性があること、中国政府当局の裁量による送金規制等が導入される可能性があること等から、当ファンドの換金請求代金等の支払いが遅延したり、信託財産の一部の回収が困難となったり、また市場の急激な変動により基準価額が大きく下落する場合があります。

※ QFII制度とは、中国証券監督管理委員会（ＣＳＲＣ）が認めた適格国外機関投資家に対して、一定額の枠内において制限付きでＡ株の売買を可能とする制度です。

【株式の価格変動リスク】

株価は、政治・経済情勢、株式の需給関係、発行企業の業績等を反映して変動しますので、短期的または長期的に大きく下落することがあり、株価の下落は基準価額が下落する要因となります。

【カントリー・リスク】

投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、運用方針に沿った運用が困難となったりする場合があります。

【為替変動リスク】

外貨建資産を円貨ベースにした場合、その資産価値は、為替レートの変動により影響を受けることになります。為替レートは短期間に大幅に変動することがあります。したがって、為替の変動に伴い、当ファンドの基準価額も変動します。

【公社債および短期金融商品に関する価格変動リスク】

公社債の価格は、主に金利の変動および発行体の信用力の変化の影響を受けて変動します。公社債の価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。公社債の価格の変動幅は、債券の償還までの残存期間、発行体の信用状況等に左右されます。また、ファンド資産をコール・ローン、譲渡性預金証書等の短期金融商品で運用する場合、債務不履行により損失が発生する可能性があります。

【解約によるファンドの資金流出に伴うリスクおよび流動性リスク】

短期間に相当額の解約申込があった場合や、市場を取巻く環境の急激な変化等により市場が混乱し流動

性が低下した場合は、保有有価証券を市場実勢から期待される価格で売却できないことがあります。

＜その他留意事項＞

・        当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。

・        当ファンドの換金は、毎月1回の特定日に受付けたものとして取扱われるものに限定されており、これ以外の方法による換金はできませんのでご留意ください。