名称

アジア・プラス（円コース）

アジア・プラス（アジア通貨戦略コース）

ファンド形態

追加型投信／海外／資産複合

ファンドの特色

ファンドは、２つのコース（円コース／アジア通貨戦略コース）（以下、各コース）から構成されます

�@各コースは、アジアの高配当利回り株（高配当株）、債券、リートを実質的な主要投資対象とします。

�A高配当株、債券、リートの投資配分を積極的に変化させます。

�Bアジアの資産については、アリアンツ・グローバル・インベスターズ・シンガポール・リミテッドが運用を行います。（アリアンツ・グローバル・インベスターズ・シンガポール・リミテッドは、各コースが投資する外国投資信託の副投資顧問会社です。）

�C各コースは、原則、毎月19日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に、分配を行います。

　※委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

当初募集期間

平成25年5月20日（月）〜　平成25年5月30日(木)

設定日

平成25年5月31日（金）

設定･運用会社

野村アセットマネジメント株式会社

名称

ジャパン・バンク・ファンド2013-05

ファンド形態

追加型投信／内外／その他（バンク・キャピタル証券）

ファンドの特色

○    主として日本の大手金融機関が発行したバンク・キャピタル証券に投資を行います。

○    外貨建て資産については、為替変動リスクを回避するため、原則として対円で為替のフルヘッジを行います。

○    毎月25日（休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、利息／配当等収益を中心に安定的な分配を目指します。

当初募集期間

平成25年5月20日（月）〜　平成25年5月30日(木)

設定日

平成25年5月31日（金）

設定･運用会社

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社

アジア・プラス

ジャパン・バンク・ファンド2013-05

円コース／
アジア通貨戦略コース

マネープール
ファンド

購入時手数料
(税込)

一律　3.675%

ありません

(スイッチングに
よる購入のみ※)

一律　1.05%

スイッチング
手数料

ありません

ありません

-

換金時手数料

ありません

ありません

ありません

信託財産留保額

ありません

ありません

1.0％

運用管理費用

(信託報酬/税込)

純資産総額に対して、

概ね年率1.8965％

純資産総額に対して、

年率0.5775%以内

純資産総額に対して、

年率0.9975％

その他の費用・

手数料

その他の費用・手数料として、以下の費用等がファンドから支払われます。これらの費用等は、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。

・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料

・ファンドに関する租税、監査費用 等

アジア・プラス（円コース／アジア通貨戦略コース）は、投資信託証券への投資を通じて、株式、債券およびREIT（不動産投資信託）等に実質的に投資する効果を有しますので、当該株式の価格下落、金利変動等による当該債券の価格下落、当該REITの価格下落や、当該株式の発行会社、当該債券の発行体および当該REITの倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替の変動により基準価額が下落することがあります。

アジア・プラス（マネープールファンド）は、債券等を実質的な投資対象としますので、金利変動等による組入債券の価格下落や、組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。

ジャパン・バンク・ファンド 2013-05は、主として日本の金融機関が発行したバンク・キャピタル証券を主要投資対象としていますので、組入れた有価証券の価格下落や為替相場の変動等により、基準価額が下落することがあります。

したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。

○    投資信託をご購入の際は、最新の「投資信託説明書（交付目論見書）」および一体となっている「目論見書補完書面」を必ずご覧ください。これらは三井住友銀行の本支店等にご用意しています。

○    投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料等（購入時手数料、換金時手数料、信託財産留保額等）が必要です。また、これらの手数料等とは別に信託報酬と監査報酬、有価証券売買手数料等その他費用等を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料はこれらを足し合わせた金額となります。

○    投資信託のご購入、換金にあたって円貨から外貨または外貨から円貨へ転換の際は、為替手数料が上記の各種手数料等とは別にかかります。購入時と換金時の適用為替相場には差があるため、為替相場に変動がない場合でも、換金時の円貨額が購入時の円貨額を下回る場合があります。

○    これらの手数料等は各投資信託およびその通貨・購入金額等により異なるため、具体的な金額・計算方法を記載することができません。各投資信託の手数料等の詳細は、目論見書・販売用資料等でご確認ください。

○    投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。

○    投資信託は国内外の株式や債券等へ投資しているため、投資対象の価格の変動、外国為替相場の変動等により投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクやその他のリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。

○    外国投資信託のお取引にあたっては、外国証券取引口座の開設が必要です。

○    投資信託は預金ではありません。

○    投資信託は預金保険の対象ではありません。預金保険については三井住友銀行の窓口までお問い合わせください。

○    三井住友銀行で取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

○    三井住友銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。

○    インターネットバンキング・モバイルバンキング・テレホンバンキング（SMBCダイレクト）での投資信託取引は、20歳以上の方に限ります。

＜毎月分配型投資信託の留意点＞

○    投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

○    分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

○    受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部ないしすべてが、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。

＜通貨選択型投資信託の留意点＞

○    投資対象資産が値上がりした場合や利子・配当が支払われた場合は、基準価額の上昇要因となり､逆に､投資対象資産が値下がりした場合には､基準価額の下落要因となります｡

○    「選択した通貨」（コース）の短期金利が、投資信託の「投資対象資産の通貨」の短期金利よりも高い場合は、その金利差による「為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）」が期待できますが、逆に、「選択した通貨」（コース）の短期金利のほうが低い場合には、「為替取引によるコスト（金利差相当分の費用）」が発生します。

○    「選択した通貨」の円に対する為替変動の影響により、「選択した通貨」の対円レートが上昇（円安）した場合は、為替差益を得ることができますが、逆に、「選択した通貨」の対円レートが下落（円高）した場合は、為替差損が発生します。