万一への備え
ライフイベントから検討する
住宅購入編
マイホームを購入することで家計の支出の構造が変わります。加入している生命保険を見直して
保障の過不足を確認してみましょう。
保険商品をお考えのお客さまは、
「保険商品のご検討にあたって」「当行の保険募集について（募集指針）」を必ずご覧ください。（PDF：262KB）
住宅購入後に必要な備え
住宅の購入は人生で一番大きな買い物と言われており、今後の住宅ローンの返済に不安を感じている人もいるかと思います。
より安心した日々を過ごすためには、住宅購入後に想定されるリスクとそれに対する必要な保障を確認し、備えることが必要です。
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住宅ローンを利用してマイホームの購入をする場合は、一般的に団体信用生命保険に加入します。
生命保険をかけすぎていないかをチェックしましょう。
万一への備え
住宅購入後、万一亡くなられても、団体信用生命保険に加入していれば、住宅ローンの残債は全額返済されます。
団体信用生命保険が「万一の際の住居費への備え」を担っていますので、住居費以外の備えが不足していないかを確認する必要があります。
まずは、「団体信用生命保険」の保障範囲を知ろう！
住宅の購入に際して住宅ローンをご利用になる場合、住宅ローンのご契約と同時に、団体信用生命保険にご加入される方が多いようです。 その場合、住宅ローンのご契約者さまに万一のことがあると、住宅ローンの残高が保険金で補填されるため、ご遺族の住居費用に関する負担は軽減されます。 そのため、住宅ローンのご契約のタイミングにあわせて、生命保険の見直しを行うことが必要になります。
世帯主がお亡くなりになったときの経済的備え
生活で必要と考える資金額
平均5,558万円※
- ※必要資金の総額は、サンプルごとの総額（年間必要額×必要年数）の平均値として算出。
- ※公益財団法人生命保険文化センター 平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」
世帯主がお亡くなりになったときの収入と支出（４人家族の場合）
- ※13人家族の生活費：総務省統計局 2018年「家計調査」に基づき当社にて作成（生活費約22.4万円には、住居・教育・教養娯楽費等は含まれていません。）
- ※2遺族年金：平均標準報酬額35.0万円の場合の遺族基礎年金、遺族厚生年金の合計（中高齢寡婦加算は考慮していません）。本人は30歳、子どもは18歳未満と仮定。平均標準報酬額は、厚生労働省 平成30年「賃金構造基本統計調査」に基づき当社にて作成。
団体信用生命保険では住宅ローンのご契約者さまが亡くなった場合、住居費が不要になるだけで、住居費以外の経済的リスクは、貯蓄や生命保険で備える必要があります。
世帯主がお亡くなりになった場合は、遺族年金だけでは、生涯で必要と考える資金額すべてを補うことは難しいため、不足分は保険で備える死亡保障額として確保しておく必要があります。
病気・ケガへの備え
住宅ローンのご契約者さまが病気やケガをした場合には、入院費やご家族の生活費に加えて、住宅ローンの返済は引き続き必要なため、その分、医療保障額の増額を検討する必要があります。
公的医療保険等の制度外の
自己負担部分の費用を準備する必要があります。
公的医療保険制度外の自己負担分として代表的なものに以下があります。病状や治療内容によっては、入院・通院が長引き経済的負担が大きくなることも。病気やケガは予測することができないからこそ、医療保険等に加入して備えておきましょう。
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- 公的医療保険適用外の自己負担
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公的医療保険制度対象外の
先進医療にかかわる費用
希望されて個室等に入院した場合の特別料金
差額ベッド代
その他の諸費用
・交通費 ・入院時の日用品 ・診断書取寄
入院1日あたりの自己負担額
平均23,300円※
- ※公益財団法人生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」
過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人をベースに集計。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞に来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。
- ※公益財団法人生命保険文化センター令和元年度「生活保障に関する調査」
過去5年間に入院し、自己負担費用を支払った人をベースに集計。高額療養費制度を利用した場合は利用後の金額。治療費・食事代・差額ベッド代に加え、交通費（見舞に来る家族の交通費も含む）や衣類、日用品などを含む。
年齢別の入院日数は？
年齢別平均在院日数
年齢が上がるにつれて、入院が長引く傾向があり、平均の入院日数は29.3日になっています。 入院が長引くにつれて必要な保障額が変わってくるので、将来のことを考えてどれだけの保障を用意すべきか検討する必要があります。
- ※退院患者平均在院日数：厚生労働省「平成29年患者調査」
先進医療の保障は必要？
がんの主な治療方法
- 方法01
- 手術療法
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手術による部位の除去
- 方法02
- 化学療法
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抗がん剤等による治療
- 方法03
- 放射線治療
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光子線治療
癌細胞が残ってしまうリスクもある
先進医療粒子線治療
正常な細胞への負担が少ない
- ※治療法や効果は個々の症状によって異なりますので、治療・診断にあたってはかかりつけの医師にご相談ください。
がんの主な治療方法は、上記の通りですが、粒子線治療は、放射線治療の一種で、身体への負担が少ない等のメリットがあります。
ただ、先進医療の治療費は公的な医療保険の対象外となるため、自己負担となると高額な医療費を支払わなければなりません。
先進医療の保障は治療の選択肢が複数ある場合において、医療保険の先進医療保障を備えておくことによって、高額な治療方法を選択することができます。
老後資金への備え
住宅購入後は、セカンドライフへの備えにも目を向けてみましょう。
ゆとりある老後の暮らしに向けて早いうちから少しずつ準備していくことが大切です。
公的年金にプラスして
ゆとりある老後資金を準備する
必要があります。
長いセカンドライフ。老後に準備しておきたい費用は主に「生活費」「介護費」「医療費」の3つです。ゆとりある生活を送るためにも早めに老後資金を準備することが大切です。
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- 毎月不足する生活費は約14.1万円
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夫婦でゆとりある老後に
必要と考える生活費
月額
約36.1万円※1夫婦2人の老齢年金
(会社員と専業主婦の場合)
月額
約22.0万円※2
- ※1公益財団法人生命保険文化センター「令和元年度生活保障に関する調査」
- ※1厚生労働省「令和2年度の年金額改定について」個人事業主世帯の場合の夫婦2人の老齢年金は、月額約13.0万円
老後資金への備えにはこちらの保険がおすすめ
-
個人年金保険
-
個人で準備する老後資金で
運用成果を年金として受け取れる保険
介護への備え
介護なんてまだ早いと思う方も多いと思いますが、公的介護保険の加入は40歳からです。しかし65歳に満たない期間は公的介護保険の給付対象が特定の状態のみに限定されているほか、65歳以上でも公的介護保険でまかなえない部分があります。
65歳以上の約5人に1人が要介護認定者
要介護認定者数は年々増加傾向で、現在は600万人※1を超え、65歳以上の約5人に1人が要介護認定者です。
要介護になった場合、公的介護保険制度で国からの補助がありますが、そのサポートを受けることができても、自己負担額への備えは必要です。
例えば、65歳以上で要介護3の方が限度額（270,480円）までサービスを受けた場合の自己負担額（利用限度額の1割）※2 は・・・
月々27,048円 × 12ヶ月
年間 約32.4万円
※介護の平均期間は4年11ヵ月※3 。
仮に介護が5年続いたとすると…
自己負担額は
約162万円
- ※1厚生労働省「平成30年度 介護保険事業状況報告（年報）」
- ※265歳以上の方は、所得金額に応じて1〜3割負担
- ※3公益財団法人生命保険文化センター平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」
- ※公的介護保険制度について、2020年3月現在の厚生労働省発表の内容をとりまとめたものです。公的介護保険制度について詳細は、市町村・特別区にお問い合わせください。
- ※介護費用について、障害者総合支援法は考慮していません。
介護への備えにはこちらの保険がおすすめ
-
介護・認知症保険
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所定の要介護状態や認知症と診断された場合に、介護保険金や一時金が受け取れる保険
保険のご相談は
三井住友銀行にお任せください
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- ※年末最終営業日は17：00までの営業とさせていただきます。
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